誰にも気づかれないまま自宅で亡くなり、発見が何日も遅れる。ニュースで孤独死が取り上げられるたびに、「自分もいつかそうなるのではないか」という漠然とした不安を抱く六十代は少なくありません。一人暮らしの人はもちろん、夫婦で暮らしている人にとっても他人事ではありません。この記事では、孤独死への不安を抱え込むのではなく、今から具体的に何を備えられるかを一つずつ整理します。
孤独死は一人暮らしだけの問題ではない
孤独死というと独身のまま高齢期を迎えた人の問題と思われがちですが、実際には夫婦で暮らしていた人が配偶者に先立たれ、結果として一人になった時期に起きるケースが相当数含まれます。定年退職の時点では夫婦二人暮らしでも、十年、二十年経てばどちらかが先に一人になる可能性は誰にでもあります。つまり孤独死への備えは、今現在一人暮らしかどうかにかかわらず、六十代のうちから考えておくべきテーマです。
また、子どもが近くに住んでいても油断はできません。子ども世帯が遠方や共働きで、日常的な行き来が少ない家庭では、同居していない分だけ異変に気づくまでの時間が長くなります。「子どもがいるから大丈夫」という思い込みが、かえって備えを先送りさせてしまうこともあります。
不安の正体を分解する
孤独死への不安は、実は複数の異なる恐怖が混ざり合ったものです。一つは「発見が遅れることそのもの」への恐怖、もう一つは「誰にも気づかれない存在になっているのではないか」という孤立への恐怖、そしてもう一つは「亡くなったあとに家族や周囲に迷惑をかけるのではないか」という気兼ねです。この三つを分けて考えると、それぞれに対応できる具体的な備えが見えてきます。発見の遅れには見守りの仕組み、孤立感にはつながりの数、迷惑への気兼ねには生前からの整理や取り決めが対応します。
備え1、見守りサービスを活用する
自治体やライフライン事業者が提供する見守りサービスには、電気やガスの使用量から異変を検知するもの、緊急時にボタン一つで通報できるもの、センサーで室内の動きを感知するものなど複数の種類があります。費用や導入のしやすさは自治体によって差があるため、まずは住んでいる市区町村の高齢福祉窓口に問い合わせて、利用できるサービスの種類と費用を確認するところから始めます。具体的なサービスの選び方や比較のポイントは見守りサービスの活用方法にまとめています。
ある一人暮らしの六十五歳男性は、妻に先立たれてから半年ほど不安を抱えたまま過ごしていましたが、地域包括支援センターの紹介で電気使用量による見守りサービスを導入しました。導入後は「何かあってもすぐ気づいてもらえる」という前提ができたことで、以前より外出への抵抗感が減り、日中の外出が増えたと話しています。見守りサービスは異変を検知する機能だけでなく、本人の心理的な安心材料としても働くわけです。
備え2、緊急通報システムを導入する
体調が急変したときに自分でボタンを押すだけで消防や委託業者に通報できる緊急通報システムは、多くの自治体で高齢者向けに提供されています。ペンダント型の端末を身につけておけば、トイレや浴室で倒れた場合にも対応しやすくなります。導入には所得制限や年齢条件が設けられている自治体もあるため、対象になるかどうかを事前に確認しておきます。持病がある人や、過去に転倒経験がある人ほど、他の備えより先に手をつけておいたほうがいい項目です。設置作業自体は数十分で終わることが多く、思っているより手間はかかりません。
備え3、定期的な安否確認の仕組みを作る
行政サービスだけに頼らず、身近な人との間で定期的な連絡の習慣を作っておくことも有効です。子どもと毎週日曜の夜に電話で話す、遠方の兄弟姉妹と月に一度メッセージをやり取りする、といった決まった頻度の連絡があれば、それが途絶えたこと自体が異変のサインになります。新聞受けや郵便受けに配達物が溜まっていないか、近所の人がさりげなく気にかけてくれる関係を作っておくことも、行政サービスとは別の安否確認の網になります。
近所付き合いは面倒に感じる人もいますが、毎日顔を合わせる濃い関係である必要はありません。ゴミ出しのときに挨拶を交わす、回覧板を渡すときに一言二言話す程度の関係でも、「最近姿を見ないが大丈夫か」と気にかけてもらえる効果は十分にあります。
備え4、つながりの数を意識的に増やす
孤独死への不安を根本的に和らげるには、一つの関係に頼りすぎず、つながりの数そのものを増やすことが効果的です。配偶者だけ、子どもだけに安否確認を頼っていると、その相手が多忙な時期や体調を崩した時期には確認の網が緩んでしまいます。地域のサークル、趣味の集まり、民生委員との接点、かかりつけ医との定期的な通院など、複数の経路を持っておけば、どれか一つが機能しない時期があっても他が補ってくれます。
孤独感そのものと向き合う視点については孤独感との向き合い方で詳しく扱っていますが、孤独死への不安は孤独感そのものとは別の側面として、物理的な安否確認の仕組みを整えることで対処できる部分が大きいというのがこの記事の要点です。新しい人間関係を築く場としては自治会になじんでいく方法や、地域の趣味のサークル探しも選択肢になります。
不安を一度に消そうとしない
孤独死への不安は、一つの対策で完全に消えるものではありません。見守りサービスを導入しても「発見が数時間遅れるかもしれない」という可能性そのものはゼロにはならず、それでも構わないという割り切りが必要な場面もあります。大事なのは不安をゼロにすることではなく、発見までの時間を現実的な範囲まで短くし、孤立した状態そのものを減らしていくことです。複数の備えを少しずつ積み重ねていく過程そのものが、不安と付き合っていく方法になります。
夫婦のどちらかが一人になったときに備えておくこと
夫婦で暮らしている今のうちに、どちらかが先に一人になった場合を想定した話し合いをしておくことも有効な備えです。緊急連絡先の一覧を作っておく、かかりつけ医や持病の情報を共有しておく、見守りサービスの契約情報を家族間で共有しておくなど、いざというときに慌てないための準備は元気なうちにしかできません。ある元公務員の六十三歳女性は、夫との間で「どちらかが先に倒れたら誰に連絡するか」を紙に書き出して冷蔵庫に貼っておくようにしたところ、日々の不安が減っただけでなく、離れて暮らす子どもたちも安心したと話しています。
よくある質問
Q. 見守りサービスは費用が高いイメージがありますが、実際どのくらいかかりますか。
A. サービスの種類によって幅がありますが、自治体が提供する基本的な見守りサービスは月額無料から数千円程度で利用できるものが多くあります。民間の警備会社が提供する緊急通報付きのサービスはやや高額になる傾向があるため、まずは自治体窓口で無料または低額のサービスから確認するのが現実的です。
Q. 近所付き合いが苦手で、見守りの網を作るのが難しく感じます。
A. 深い付き合いをする必要はなく、ゴミ出しの時間帯を合わせて顔を合わせる程度の接点でも十分に機能します。民生委員は挨拶程度の関係からでも定期訪問の対象にしてくれる場合があるため、地域の民生委員に一度連絡してみるのも一つの入口になります。
Q. 子どもに心配をかけたくないので、見守りサービスの話を切り出しにくいです。
A. 「あなたが心配だから」ではなく「自分が安心したいから」という伝え方をすると、子ども側も受け入れやすくなります。実際に多くの家庭で、この伝え方の工夫が導入のきっかけになっています。
実際に孤独死への不安とその備えについての体験談も取材しています。ご自身の経験を話してみたいという方は取材にご協力ください。
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