「もう自分で病院に通うのがつらい」「足腰が弱ってタクシーを呼ぶのも一苦労」。60代のうちはまだ実感が薄くても、70代、80代に差しかかると通院そのものが大きな負担になる人は少なくありません。そんなときに選択肢となるのが「在宅医療(訪問診療)」です。制度の仕組みを知らないまま「そのうち考えればいい」と先送りにしていると、いざ必要になったときに慌てることになります。定年後の今のうちに、訪問診療の基本的な仕組みと利用の流れを押さえておきましょう。
訪問診療と往診の違い
在宅医療というと「往診」を思い浮かべる人が多いのですが、実は「訪問診療」と「往診」は制度上まったく別のものです。往診は、体調が急に悪化したときなどに患者や家族からの求めに応じて医師が単発で自宅を訪れる診療です。一方、訪問診療は、あらかじめ診療計画を立てたうえで、医師が定期的(月2回程度が一般的)に自宅や施設を訪問し、継続的に体調管理や投薬管理を行うものです。糖尿病や高血圧など慢性疾患の管理、がんの終末期ケア、パーキンソン病など進行性の病気の経過観察といった場面では、単発の往診ではなく計画的な訪問診療が中心になります。この違いを理解しておくと、いざというときにかかりつけ医や地域の医療機関に相談する際の会話もスムーズになります。
訪問診療の対象となる状態
訪問診療は誰でも自由に選べるサービスではなく、「通院が困難である」という条件が前提になります。具体的には、脳梗塞の後遺症で歩行が難しい、認知症が進んで一人での通院が危険、末期がんで外出そのものが体力的に厳しい、といったケースが典型例です。逆に言えば、多少足腰が弱っていても家族の付き添いやタクシーで通院できる段階では、訪問診療の対象にはならないことが多く、まずは外来通院と地域包括支援センターへの相談を組み合わせるのが現実的です。60代の今は健康でも、将来自分や配偶者がどちらの段階にいるのかを見極める目を持っておくことが、無理のない医療との付き合い方につながります。
医療保険が適用される仕組みと費用の目安
訪問診療は公的医療保険が適用される医療サービスです。75歳以上は後期高齢者医療制度、それ以前は国民健康保険や協会けんぽなどの自己負担割合(1〜3割)がそのまま適用されます。目安として、月2回の定期訪問と管理料を合わせた自己負担額は、1割負担の場合で月あたり6,000円〜8,000円程度、3割負担ではその3倍程度になることが多く、これに薬剤費や検査費、緊急時の往診料が加わります。高額療養費制度の対象にもなるため、収入区分によっては上限額が決まっている点も見逃せません。医療費全体の負担感については高齢者向け医療費助成の記事や、生命保険・医療保険の見直しもあわせて確認しておくと、将来の資金計画が立てやすくなります。
利用開始までの流れ
かかりつけ医からの紹介を受ける
最もスムーズなのは、通院しているかかりつけ医に「そろそろ通院がつらくなってきた」と相談し、訪問診療を行っている診療所を紹介してもらう方法です。かかりつけ医がこれまでの経過や検査データを把握しているため、訪問診療医への引き継ぎも円滑に進みます。定年後にかかりつけ医を持たないまま過ごしていると、この入り口自体がなくなってしまうため、元気なうちからかかりつけ医の見つけ方を押さえておくことが結果的に在宅医療への備えにもなります。
地域の在宅療養支援診療所を探す
かかりつけ医がいない、あるいは転居直後で地域の事情がわからない場合は、「在宅療養支援診療所」を自分で探す方法もあります。これは24時間対応の往診体制や緊急時の連絡先を確保していることを条件に、厚生労働省への届け出を行っている診療所で、市区町村の医療機関一覧や地域の医師会のウェブサイトで確認できます。加えて、地域包括支援センターでは在宅医療の相談窓口を紹介してもらえるため、介護保険の申請と合わせて相談する家庭も多く見られます。
訪問診療を始める前に確認しておきたいこと
いざ訪問診療を検討する段階になると、費用や制度以外にも確認しておきたい点がいくつかあります。まず、訪問診療医が対応できる曜日や時間帯、緊急時の連絡体制です。24時間対応をうたう診療所でも、実際に電話がつながるまでの時間や、夜間に医師本人が対応するのか看護師が一次対応するのかは診療所によって差があります。次に、これまでかかっていた専門病院との連携です。たとえば循環器内科や整形外科で定期的な検査を受けている場合、訪問診療医がその検査結果をどう引き継ぎ、必要に応じて専門病院への通院や紹介をどう調整するのかを事前に聞いておくと、切り替え後の不安が減ります。さらに、訪問診療は介護保険サービスとセットで利用されることが多いため、要介護認定を受けていない場合は地域包括支援センターで認定申請の相談も同時に進めておくと、訪問看護やデイサービスなど他のサービスへの移行もスムーズになります。夫婦のどちらかが要介護状態になった場合の生活の変化については、フレイル(虚弱)を防ぐための日常の工夫もあわせて知っておくと、訪問診療が必要になる時期を遅らせることにもつながります。
元会社員だった70代前半の男性は、定年後も年に一度の健康診断だけで済ませ、かかりつけ医を持たないまま過ごしていました。脳梗塞で入院した後、退院時に病院の地域連携室から在宅療養支援診療所を紹介されて初めて訪問診療という仕組みを知り、「もっと早く近所の医師とつながっておけばよかった」と振り返っています。入院という急なきっかけではなく、元気なうちに関係を築いておくことが、本人にとっても家族にとっても負担を減らします。
また、訪問診療への切り替えは「一度決めたら終わり」ではありません。体調の回復によって再び外来通院に戻すことも、逆に病状の進行にあわせて訪問看護やデイサービスの回数を増やすことも可能です。大事なのは、変化のたびにかかりつけ医やケアマネジャーと状況を共有し、生活の実態に合わせて体制を組み直していくことです。特に配偶者と二人暮らしの世帯では、介護をする側の体力や仕事の予定も含めて、訪問診療の頻度や訪問看護との組み合わせ方を相談しておくと、どちらか一方に負担が偏るのを避けられます。
よくある質問
Q. 訪問診療を受けながら入院や施設入所はできますか?
体調が急変した場合は、訪問診療医の判断で提携している病院への紹介や入院手配が行われます。また特別養護老人ホームや有料老人ホームなど施設に入所した後も、その施設と契約している訪問診療医による診療が続けられるケースが一般的です。施設選びの段階で訪問診療の体制がどうなっているかを確認しておくと安心です。
Q. 家族が遠方に住んでいても利用できますか?
利用できます。訪問診療の契約や日々のやり取りは本人と診療所の間で行われるため、家族が同居している必要はありません。ただし緊急時の連絡先や意思決定を誰が担うかは事前に決めておく必要があり、この点は人生会議(ACP)で話し合っておく内容とも重なります。
Q. 訪問診療と訪問看護は同じものですか?
異なります。訪問診療は医師による診察・治療で、訪問看護は看護師による健康チェックやケアが中心です。多くの在宅療養では両方を組み合わせ、医師が月2回程度、看護師がそれより頻繁に訪問する体制がとられます。どちらも介護保険と医療保険のどちらが適用されるかはケースによって異なるため、担当のケアマネジャーや診療所に確認する必要があります。
実際に訪問診療への切り替えを経験したご本人・ご家族の体験談も取材しています。ご自身の経験を話してみたいという方は取材にご協力ください。
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